どうしたらアメリカで“歯科衛生士”として働けるの？

これまで「歯科医師」としてアメリカで働く4つの道を見てきました。ここからは職種を変えて、アメリカで“歯科衛生士”として働く方法を解説します。日本とはかなり違う、その道のりを見ていきましょう。

歯科衛生科に入るまで

日本では高校卒業後、歯科衛生士学校に入学して歯科の知識を一から学び、資格取得を目指します。一方アメリカでは、歯科の専門科目を学ぶ前に、歯科とは関係のない一般教養科目で単位を取得しなければなりません。無事に単位を取れれば、晴れて歯科衛生科に進めます。

ところが、歯科衛生科はとても人気で、入るには基礎科目の時点で成績優秀者に入ることが求められます。つまり、歯科の専門知識を学ぶ前の段階で、かなりの勉強量と成績が必要なのです。

臨床実習について

日本では、家族や友人などを数人、病院実習中に呼び、1時間程度で歯周組織検査やスケーリングを行います。一方アメリカでは、課題に合った条件の患者さんを自分で呼ばなければなりません。例えば「60代以上で全身疾患のある方」「10代の若い患者さん」「歯周ポケットが4mm以上ある方」などの条件に適した患者さんを、10人近く集めることになり、とても大変です。

基準を満たす患者さんを探す苦労だけでなく、その後は問診や細かい診査で長時間拘束し、来院回数も多くなります。仮に協力してくれる被検患者が見つかっても、途中で来なくなってしまえば、また一から探し直しです。実習を終わらせるだけでも相当な苦労を要します。

国家試験について（NBDHE＋ADEX）

単位を取得できたら、次は国家試験です。日本では筆記試験のみで免許取得が可能ですが、アメリカでは筆記試験（NBDHE）に加え、実技試験（ADEX）にも合格する必要があります（歯科医師の INBDE＋ADEX と同じ構図です）。

実習と同じく、実技試験の被検者となる患者さんも自分で探さなければなりません。被検者には歯周ポケットがあり、なおかつ縁下歯石が付着している必要があります。縁下歯石の有無は外見で判断できないため、被検者探しは非常に大変です。ようやく見つけても、試験直前に急に断られたり、連絡がつかなくなるケースも多々あり、当日まで繋ぎ止めるのは労力に加えて運にも左右されます。

また、アメリカの歯科衛生士は、州によって患者さんに麻酔を打つことが可能です。例えばネバダ州・ノースカロライナ州では伝達麻酔と浸潤麻酔、ニューヨーク州・サウスカロライナ州では浸潤麻酔のみ。バージニア州では18歳以上の患者に限って歯科衛生士による伝達麻酔が許可されています。州により打てる麻酔の種類は異なりますが、基本的に歯科衛生士が麻酔をかけることが可能です。麻酔については別途、資格取得のための試験を受ける必要があります。これらの試験に合格すれば、晴れてアメリカで歯科衛生士として正式に働けます。

ライセンスの更新について

日本では一度資格を取得すれば生涯保持者として認められますが、アメリカでは更新が必要です。定期的に勉強会などに参加し、年間に定められた CEクレジットを取得しなければ更新できません。取得すべき単位数や更新期間は州によって異なり、例えばアリゾナ州は3年で45単位、カリフォルニア州は2年で25単位といった具合です。資格取得後も、免許を維持するには常に学び続ける必要があるのです。

歯科衛生士としての働き方

アメリカの歯科衛生士免許を取得するのは大変ですが、免許が取れれば高給が約束され、社会的地位も高いです。日本では正社員として一つの歯科医院に勤める人がほとんどですが、アメリカの歯科衛生士はパートとして何軒もの歯科医院を掛け持ちする人も多く、地域差はあるもののパートでも生活するのに十分な稼ぎを得ることが可能です（詳しくは「アメリカの歯科医師・歯科衛生士・歯科技工士のお金事情」をご覧ください）。

アメリカで歯科衛生士として働くことは、とても夢がありますね。ご興味があれば、ぜひお問い合わせやLINEからお気軽にご連絡ください。次回は、「歯科技工士としてアメリカで働く方法」について解説します。乞うご期待！＾＾

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執筆・監修：林 剛永（Kangyeong Lim ／ Taketo Hayashi）DDS, MS, DABOI/ID, DAO・平和歯科医院（愛知県西尾市） ｜ 著者プロフィールを見る
大阪大学歯学部卒、米国 California 州 Loma Linda University Implant Residency 修了（DDS, MS）。日本歯科医師免許・米国歯科医師免許保持。米国インプラント学会（ABOI）認定専門医。

歯科衛生士の教育課程・試験（NBDHE／ADEX）・麻酔や更新（CE単位）の要件は州や年度により異なり、改定されることがあります（本記事の元情報は2025年時点）。出願・受験・免許申請の可否は、各州歯科委員会・各試験機関等の公式情報で必ずご確認ください。

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